飲食店をやめてよかった理由！元大型飲食店の人事が告白

飲食店は仕事がきついとよく言われます。

僕も実家が飲食業をしていたり、自分自身も飲食業界で人事として働いたので飲食のきつさや、つらさが痛いほどわかります。

当時は人事といえど同じ飲食、長時間労働や休日の少なさに疲れていました。

勤めていた飲食会社はコロナの影響で大きな打撃を受けたこともあり、僕自身はそこで飲食業界に見切りをつけることにしました。

今では飲食とは全く関係ない業界で仕事をしていて、長時間労働から解放されました。

僕は転職を8回経験してます。

飲食業界だけではなく違う業界も色々見てきたので、飲食業界のおかしいところを客観的にお伝えします。

また、人事として会社の仕組みも作っているので、飲食の根本的な問題についても整理することができるのです。

飲食を辞めるかどうか相談したい場合は、自分に合うエージェントを探すことをおすすめします。

この記事は30時間以上の時間をかけて調査・執筆しています。

本記事を読めば飲食をやめるべきか苦しむ、あなたの悩みをしっかりと整理することができます。

ぜひ最後まで読んでみてください！

飲食店をやめて正解だった話【転職体験談】

まずはじめに、僕が飲食業界を辞めた実体験をお伝えします。

僕が飲食業界に入った理由は、センスがよく好きなお店だったからという浅はかな動機でした。

しかし、入社すると裏側は大荒れ。おしゃれでセンスのいいお店を経営しているとは思えないほど現場はぐちゃぐちゃだったのです。

僕自身も飲食の現実に疲れていたところに、当時コロナの影響が深刻になっていました。

僕は通常でも厳しいのにコロナなどの外的要因でここまで揺さぶられる飲食業界に絶望して辞めることを決意しました。

飲食店をやめてよかった理由：将来に希望を持てた

飲食は薄利多売のビジネスモデルです。

人気のある高級料理店にでもならない限り数パーセントの利益しか出すことはできません。

このどうしようもない現実に僕は絶望。コロナの影響がトドメとなり僕は辞めることを決意しました。

薄利多売以外にも多くの課題があるのが飲食業界。コントロール出来ない多くのリスクに常に晒されています。

• 物価の上昇による原価高騰
• 感染症による風評被害
• 少子高齢化による労働力不足

細かい問題を挙げていくとキリがないですが、飲食業界は人が口にするものを扱うので、ある意味非常にデリケートなのです。

僕は飲食業界で働きながら人事制度も作ってきました。

人事制度とは会社の仕組み、従業員がやる気を出すためのシステムです。

飲食業界はこの人事制度にも課題があります。

給与を上げるための原資（お金）がないのです。原資が無ければ給与も上げることはできません。

少ない利益から多くの従業員に分配しなければいけないので少なくなるのは当然でした。

年間の昇給が5000円だった時の衝撃は今でも忘れられません。

ですがコロナがきっかけで飲食業界に見切りをつけられて本当に良かったと思います。

飲食業界の中にいたときは、感覚が麻痺して将来を半ば諦め気味でした。

今は飲食とは全く関係のない業界に移ったことで、大幅に給与を上げられました。

業界や会社によって昇給や報酬についての考え方は異なります。

昇給することが当たり前の会社や業界に身を置けば思っている以上に早く昇給します。

こうして僕は飲食を辞めたおかげで、自分の価値を高める事ができました。

収入が上がっただけではなく、成長する業界や会社の将来に期待しながら仕事をすることができているので辞めて良かったと実感しています。ます。

飲食店をやめてよかった理由：休日が増えた

飲食は休日が少ないです。

なぜなら少ない人数でお店をまわす必要があり、シフトをできるだけ詰め込む必要があるからです。

厚生労働省の調べでは、飲食業の平均休日数は97.1日です。一番休日数が多い情報通信業の118.8日と比較すると約22日も少ないことがわかります。

休みの多い企業と比較すると、1ヶ月あたり約2日も休みが少ないのです。

また、厚生労働省の調べによると日本の年間休日は平均約108日とされているので、平均よりも10日少ないことがわかります。

僕は人事といえど飲食業の人事だったので、基本的には現場の稼働に沿った勤務体系だったのです。

年間休日が少なく体力的な厳しさも感じていましたが、加えて有給も取りづらいことは大きなストレスでした。

飲食業にはよくあることですが、従業員に有給を積極的に取らせることをしません。

現場が有給をとれなければ、管理部も同じ雰囲気になります。

こちらも厚生労働省の調べによれば、有給休暇の取得率は飲食業が最下位の6.6日になっています。

近年の法改正で年間5日の有給取得が義務付けられているので、ほぼ最低ラインと言えます。

僕の勤めていた飲食会社は5日ぴったりくらいで、法改正が行われる前はほとんどの人が0日という状況です。

年間の休日も少なければ、有給も取りづらいという環境だったのです。

僕は飲食業を辞めて違う業界に移ったことで、年間休日が125日になりました。

有給も自由に取ることができるのでいつでも休みを取ることができます。

転職して大きく変わった根っこの部分は、お客さんが来るビジネスではないことです。

飲食業はどうしてもお客さん中心の仕事になるので、毎日イベント準備をしているような状態になります。

お客さんのいない時間に、準備と片づけという見えない業務がどうしても発生します。

付け加えると、この準備や片づけは直接的には売り上げを生まないのです。

お客さんの対応が不要なビジネスであれば、自分の仕事を片づければ終わることも休むこともできます。

今では僕は仕事を定時で終わることができ、有給も好きな時にとれる状態になったので、飲食を辞めて本当によかったと感じます。

僕はこの経験から、自分でコントロール出来ないものを相手にするビジネスは避けようと心に決めました。

飲食店をやめてよかった理由：給与が増えた

飲食業は本当に給与が低かったです。

給与が低い上に、昇給しないという現実は働く側にとっては死活問題でした。

doda社の調べによれば、業種別の平均年収は飲食が最下位の359万円です。1位の金融業は469万円なので100万円以上差があることがわかります。

飲食業界の年収が低いことは広く知られているので採用も難しい状況です。

飲食業界の給与が低い原因には、原価や人件費といったコストが大きな割合を占めることがあげられます。

薄利多売のビジネスモデルは変わることはないので、給与も上がることはありません。

経済産業省の調べによると、飲食業界平均の利益率は8.6%となっています。

利益率が30％を超える業界もある中で、数％の利益はかなり低い利益率と言わざるを得ない数値です。

飲食業界ではケチって給与を上げていないのではなく、ギリギリの状況でなんとか人件費を払っているのです。

• 原価
• 人件費
• 不動産
• 経費
• 営業利益（数％）

利益が少なければ会社としての貯金もできないので、コロナなどで客足が止まれば倒産するリスクもあります。

こうした背景から、飲食業界では給与が他の業界に比べて低くなりますし、昇給させて固定費を上げることもできません。

僕は飲食業界で人事制度をつくったことがありますが、賞与カットに加えて昇給しても数千円というかなり渋い制度になりました。

僕が飲食にいた時は5000円と低い昇給でしたが、今は別の業界に移ったことで年数万円の昇給を実現できています。

飲食業界から転職することで、結果的に年収を上げることができたので本当に辞めてよかったです。

飲食店が辛すぎると感じたらやめたほうがいい理由3選

ここまでは僕が飲食を辞めてよかったという体験談をお伝えしました。

ここではやめたほうがいい深刻な理由をまとめています。

激務！長時間労働が当たり前のビジネスモデル

飲食は常に人手不足の業界です。

採用ができないし定着しないので人手不足になるのです。結果的に1人当たりの仕事量が増えるので、長時間労働になりがちです。

さらには、少ない利益で人件費をまかなう必要があるので、結局のところ多くの人は雇えないというビジネス構造上の問題も抱えているのです。

こうした根深い問題なので、今後この人手不足や長時間労働が解消される見込みはありません。

長時間労働だから人手不足なのか、人手不足だから長時間労働なのかという「鶏が先か卵が先か」のような状態です。

長時間労働についての明確な定義はないのですが、労働基準法の36協定では、1ヶ月の残業時間は45時間以内と決められています。

この45時間を超えた場合は長時間労働と判断できる1つの基準と言えます。

店舗によって営業時間は違いますが、10時に出勤した後にランチの対応を終え、２時間の休憩をはさんだらディナーを23時まで対応するという状況です。

飲食業界は45時間残業は日常茶飯事です。45時間以内で収まる会社のほうが少ないのが現実です。

長時間労働と似た言葉に「過重労働」というものがあります。

過重労働とは？時間外・休日労働が、月１００時間を超えること もしくは ２～６か月平均で月８０時間を超えること です。このような状況になると、さまざまな健康障害を引き起こす危険性があります。

厚生労働省｜労働時間の削減につなげる 「働き方改革」に取り組むこと

ほとんどの飲食業の長時間労働は、この過重労働に該当するので、心身の健康にも影響がおよびとても危険です。

僕が実際に飲食店でスタッフとして働いていた時は14時間労働が普通でした。

働いていたのはパスタ屋さんでしたが、夜はお酒も出すのでランチからディナーまで長時間働いていました。

飲食業界の長時間労働は、いつか解消されるというものではありません。

人が入っても簡単には定着しない上、利益率の関係でギリギリの人数しか配置されません。

長時間労働で身体がもたないと感じたら、早めに辞めたほうがいい状況なのかもしれません。

市場は横ばいで成長する可能性は低い

飲食市場は人が生きていく上で欠かせないビジネスなので無くなることはありません。

しかし、飲食市場が成長することはなく横ばいもしくは縮小の可能性があります。

日本フードサービス協会の調べでは、コロナの影響で多少変動があるものの94年からほとんど横ばいであることがわかります。

少子高齢化によって日本の人口はどんどん減り続けるので、国内市場は大きく伸びていくことは考えにくいでしょう。

さらに物価高による原価の上昇で提供価格が高騰する可能性があります。

節約志向が高まれば、一番最初に削られるのは外食費です。

僕自身も節約する時は、まず付き合いを減らして飲み会などから削ります。

自分が成長する業界に属しているかは、将来を左右するくらい重要です。

先細りしかない業界は、少ないパイを奪い合い厳しい条件で働くことになるからです。

飲食は需要自体はあるので斜陽産業とはいえないものの、ビジネス構造上人の胃袋という上限があり急激に伸びることはありません。

また、誰でも開業できる飲食業は常にレッドオーシャンの状態です。

限られた胃袋を奪い合う飲食市場で勝ち残ることができる会社は一握りに限られます。

星付きレストランや話題のお店のオーナーにでもならない限りは薄利多売の構造から抜け出すことはできないのが現実です。

技術革新により市場価値が下がる可能性

ここまで飲食業はビジネスの構造上、多くの利益を出したり人手不足を解消することは難しいとお伝えしてきました。

しかし、近年AIをはじめとした技術革新が進んでおり、人手不足問題を解消する可能性があります。

コロナがきっかけとなり、非接触のロボットの導入が実際に進んでいます。

2030年には、飲食店や食品工場で働くスタッフの大半がロボットになっているかもしれない。コロナ禍で非接触接客のニーズが増し、既に飲食店のフロアでの活躍は始まっている。

日経XTREND｜飲食店の作業はすべてロボット　人間は交流に集中【未来予測14】

飲食の中でも、キッチンは高熱の油や炎、刃物といったかなり危険な環境です。

僕がいた会社でも労働災害が多いのはキッチンでした。

また、ホールのウェイター業務の一部は、配膳ロボットに任せるレストランも増えてきています。

ピーク時でも安定的な配膳サービスを非接触で提供可能｜40㎏の積載量、4段の大きなトレー（41x50cm）、一度に複数のトレイを利用可能なため、ピーク時の人手不足問題を解消し、サービスを安定的に提供できます。

ELMO｜革新的な配送ロボットBellaBot

ロボットのように大型の投資でなくても、タブレットで顧客が直接注文することも、ウェイターの仕事が楽になっている部分です。

このように現実的に人がほとんどいないレストランや、居酒屋を目指していく事ができるほど技術力は高くなってきています。

今後こうした、大きな設備投資さらに今後は省人化が進む見込みです。

人手不足を解消できると言えば良さそうですが、ロボットやAIに仕事を奪われていることに変わりありません。

オックスフォード大学の調べによると、日本の約49％が近い将来AIやロボットに置き換わるという試算があります。

既に飲食ではロボットが働き手として、ライバルになる可能性が高くなっています。

経営者としては、半永久的に無給で働き続けることができる、ロボットに置き換えていきたいと考えるのが自然だからです。

仕事の市場価値という点では、置き換えが可能な仕事は飲食に限らず下がっていきます。

どうやって置き換えられないような仕事をしていくかは考えていく必要があります。

置き換わってから行動するのでは遅いので、その前に自分がやりたいことを整理していくのがよいでしょう。

飲食店が辛すぎると感じてもやめないほうがいい場合

ここまでは、飲食を辞めたほうがいい可能性についてお話ししました。

ここでは飲食を辞めないほうがいい場合をお伝えします。

将来飲食店で独立や開業を目指す

飲食で独立などやりたいことがある場合は、辛くて辞めてしまうと遠回りになります。

仮に将来独立できたとしても、今以上に厳しい場面に遭遇する可能性があります。

独立や開業など将来的に自分で飲食店を持ちたいなら、ある程度辛くても乗り越える必要があるのです。

また、飲食業は廃業率が高いことでも有名です。

中小企業庁の調べでは開業率も廃業率も高いのは飲食業になっています。

飲食業は開業のハードルが低い分、準備不足によってすぐに廃業に追い込まれていると言えます。

独立すれば自分の思い通りにできると安易に考えるのではなく、独立に向けて準備をすることが重要です。

今の飲食の仕事が辛いとしても、お店が人気店なのであれば将来競合にもなるので学ぶべきところは多くあるはずです。

• どんなメニューが人気なのか
• コストはどのくらいかかるのか
• どうやってリピーターをつくっているか

働いているお店が有名店であれば、在籍期間がそのまま「飲食人としての箔」になるので独立後も信用を得ることができます。

一方で、働いているお店が有名でも人気でもなくよい経験が積めないのであれば別の飲食店に移ることがおすすめです。

飲食業界内での転職であれば経験を積み上げることができる上、視野を広げることにもつながります。

自分で求人から探すのは失敗する確率が高くお勧めできません。どういった選択肢があるのかまずは飲食に詳しいエージェントに相談するのが近道です。

特に独立開業に向けて支援している飲食店も多く存在しているので、その中で自分のやりたいことに近いお店を探すのがよいでしょう。

独立という目標に近づくために早めにエージェントに相談して、少しずつ準備をすすめることをおすすめします。

人間関係が良好で仕事も楽しい

飲食の人間関係は他の業界から見ると特殊です。

同じ目的で、12時間から14時間を連携して働く職場はそう多くないのです。

クックビズ総研の調べでは、仕事のやりがいの３位に「職場の仲間と協力し、目標を達成できたとき」があがっています。

実際僕も働いていた時に一番楽しく感じたのは、仲間とチームワークを発揮したときです。

1人で完結できる仕事は少なく、基本的にはコミュニケーションが必要なので、自然と人間関係も深くなります。

協調性を高めるためには、とてもよい職場だと思います。

また、お客さんともコミュニケーションをするので料理のポジティブなフィードバックを直接貰うこともできるのは飲食業の特権です。

その場でお客さんの反応を見て、やりがいを感じられる職業は多くはありません。

このように仕事にもやりがいを感じていて、人間関係が楽しいと感じる場合は辞めることはあまりおすすめできません。

一言で言うと向いている状態だからです。

冒頭でもお伝えしたように、こういった仲間とのつながりや一体感からやりがいを感じられる職場は多くはありません。

逆に誰とも話さない、話してくれない無関心な職場はどこにでもあります。

正直辛いと思う要素はどの仕事にもあります。やりがいや楽しさでバランスがとれていることが重要なのです。

もしその職場の仲間やお客さんと会えなくなるのが、寂しいと感じるようであれば安易に辞めないようにしましょう。

飲食店で働き続けて年齢が50代

飲食に勤め続けて50代になっている人はそのまま飲食を続けるほうがよいです。

年齢が高くなればその分異業種への転職難易度は高くなるからです。

転職が当たり前になりつつあるので、以前言われていたような「35歳限界説」といったものはなくなっていますが、現実的には年齢は転職に影響します。

東京労働局の調べでは50代以降求人数が減っています。特に55歳を超えると大きく減ります。

年齢	有効求人倍率（2019年4月）
24歳以下	1.05
25〜34歳	1.06
35〜44歳	1.20
45〜54歳	1.04
55歳以上	0.76
55〜59歳	0.62
60〜64歳	0.62

現在は雇用対策法が改正されて、年齢制限はできないようになっていますが、採用の現場では年齢で見られることがほとんどです。

特に飲食が辛くて辞めたいと考えているということは、異業種に転職することになります。

異業種で未経験となるとさらにハードルは上がるため、厳しい状況を想定しておく必要があるのです。

一方で、まだ30代や40代であれば厚生労働省のサポートを受けることができる可能性があります。

僕もそうなのですが、1990年から2000年代に就活をしていた世代を「就職氷河期世代」と呼びます。

国はこの就職氷河期世代に対して、就職や転職の支援をしてくれる『サポステ（地域若者サポートステーション）』という仕組みを用意しています。

僕もキャリアコンサルタントの資格を取得するときに知った制度なので、あまり知られていない仕組みです。

もちろん国の支援なので基本的に無料でサポートを受けることができます。

飲食が辛くて辞めたいと感じているのであれば使ってみてはいかがでしょうか。

国家資格キャリアコンサルタントによる面談支援や、就職後の定着まで支援する手厚いサービスが受けられるのでおすすめです。

【サポステ（地域若者サポートステーション）を見てみる】

飲食店の正社員にはどんなリスクが潜んでいるのか？

ここまで飲食を辞めることについてお話ししてきました。

ここからは続けた場合に起こるリスクについてお伝えします。

頑張って続けていくことで得られるものもありますが、現実的にどういった問題があるのかを整理していきましょう。

体力の限界を感じるようになる

人間は生身（なまみ）です。生き物なので当然いつまでも若いわけではありません。

10代や20代は徹夜など多少の無理ができますが、30代を超えてくると体力や気力の衰えを感じるようになります。

文部科学省の調べによれば、10代まで体力が伸び続けて20代から少しずつ体力が下がる様子がグラフでわかります。

体力のカーブは人によって異なりますし、筋トレや体力づくりをしていれば高齢になっても元気でいられる可能性もあります。

ただ飲食業は体力づくりをする余力が残っておらず、仕事と休みをくり返すだけになりがちになってしまいます。

人間の体力は年齢とともに少しずつ落ちていきますが、飲食の仕事はずっと変わることはありません。

ホールやキッチンの違いはありますが、立って仕事をするという点は同じです。

大きな飲食店なら総料理長などの管理職も選択肢に入りますが、ポストは少なく一部だけの人限定です。

ただ、管理職も基本は現場での立ち仕事なので、こちらも飲食である限り現場はお店なので変わらないと思います。

こうした理由から、飲食業を続けていくことはかなりの覚悟が必要になります。

また、近年は物価上昇による実質的な収入減など、個人で収入を増やす努力が必要な時代になってきています。

こちらはクックビズ社による、飲食業に勤めている人に対しての「副業に関するアンケート」です。

副業を行っていない人が80％近くとなっており、本業だけでも大変なのに副業まで手が回らないというのが実情だと思います。

実際、僕が働いていた飲食業でも副業ができていたのは管理部くらいでした。

将来的に副業や収入を増やす手段を検討しようにも飲食で働いている場合は、体力的にきつく本業だけで精一杯になるのです。

体力に余裕がない飲食を続けると、将来の選択肢も狭くなってしまう可能性があることに注意が必要です。

ケガや病気で続けられなくなる

飲食業の仕事は思っているよりも危険の多い職場です。

キッチンでは高温の火や鋭い刃物を扱い、ホールは重たいお皿や什器の出し入れがあるからです。

しかも床が滑りやすい現場も多く見られます。

厚生労働省の調べでは、飲食の労災は１位が転倒で、続いて切り傷と火傷となっています。

また、統計によると50代以上の労災が60%以上を占めており、体力の衰えなど加齢による影響が考えられます。

しかも一度ケガをしてしまうと回復に時間がかかるので、仕事ができない期間が1ヶ月とかなり高いのです。

休業している期間の収入は手当くらいで、大きく減ってしまうので気が休まりません。

ケガだけで済むのであればまだ回復の見込みもありますが、回復が難しいケガや病気の場合はさらに深刻です。

特にキッチンの仕事で多いのは腰痛です。

腰痛はよく聞く症状で、馴染み深い点もあり軽く見られがちですがかなり深刻な病気です。

腰痛、非常によくある症状ですがその原因はさまざまです。腰痛の原因は脊椎由来、神経由来、内臓由来、血管由来、心因性、その他に分けられます。

新百合ヶ丘総合病院｜その腰痛は放っておいて大丈夫ですか？

腰痛と言っても原因は様々で、「ただ腰が痛い」といったものではありません。

国が腰痛予防対策を講じるほど深刻な病気なのです。

僕が働いていた飲食の会社ではキッチンの料理長がひどい腰痛になってしまい立って仕事をすることができなくなりました。

本来であれば職を失う非常事態ですが、その会社は管理部として雇い続けてくれたのです。

実際に見てきたように、腰痛は放置しておくと危険な状況を招きます。

このようにケガだけではなく、身体の不調は早めにケアをしたり負担のかからない仕事に変える検討をしていく必要があります。

人間関係に悩まされ続ける

飲食の仕事は人付き合いなしには成立しません。

その人間関係によって多くの人がストレスを受けており、退職理由の上位はいつも人間関係によるものなのです。

エン・ジャパン社の調べによれば本当の退職理由は「人間関係が悪い」が1位です。

冒頭でお伝えしたように飲食の仕事は人と接する必要があります。

人と接する頻度が高ければ高いほど、ストレスを受ける確率が高くなるので当然と言えば当然の結果です。

また飲食店で働いている人には気性が荒い人も多く、少しのミスでも怒鳴られたりして現場はピリピリしています。

ランチのピーク時は戦場と例えられるほど、空気が殺伐としていて怒鳴り声も聞こえるほどです。

実際に僕がいた飲食店では未だに職人気質の人もいて、パワハラがまん延していました。

また、他の業界よりも多く不祥事が起きていたのも僕がいた飲食店の特徴でした。

お店のお金を盗むことや従業員同士の不倫など倫理観が低い人がいることは事実でした。

もちろん表沙汰になっていることは処分の対象になっていますが、他の業界と比べてそうした問題が起きやすいというのが僕の印象です。

飲食店ではこういったタイプの人達と、仕事上で付き合う可能性があるのです。

今僕は全く違う業界で働いていますが、そういった問題とは無縁です。

離れて感じるのですが、飲食業の人間関係の濃さはかなり特殊だと感じます。

良好な関係であれば何も問題はないのですが、そうではない環境の場合は人間関係のストレスに悩まされ続けることになるので十分に注意するべきです。

飲食店に限界を感じて辞めた場合のリスクは？

ここまでは飲食を続けた場合の問題点をあげてきました。

ここでは思い切って辞めるとどういった問題やリスクがあるのかをお伝えします。

人間関係がゼロからになる

飲食業を辞めて別業界に行くと人間関係はゼロからになります。

断言できることとしては、飲食業のようにコミュニケーション力が高く陽気な人物は多くないということです。

そのため、別業界で人間関係をつくっていくことはかなり難しいと考えておく必要があります。

エン・ジャパン社の調べでは、新しい職場での人間関係には9割近くの人が不安を抱えていることがわかります。

前提として、飲食業は「気のいいやつ」が多く集まっている傾向があります。

僕も飲食業で働いている人と話して不快になったことはあまりなく、積極的に向こうからコミュニケーションをとってくれます。

一方で、一般的な事務職や営業職はというとそんなことはありません。

サービス業でない場合は「接客」という要素がないので、コミュニケーションの頻度がガクンと下がります。

自分の仕事をしていればよいことも多く、話す必要があまりありません。

雑談程度で話すことはあっても、仕事の手を止めてまで話す理由はないのです。

飲食を長年やっていた人からすると、相当気持ち悪い環境だと思います。

その環境の中で自ら人間関係を築いていかなければならないので、かなりの努力が必要ということを理解しておく必要があります。

仕事によってはやりがいが下がる

飲食業のやりがいの大きな部分を占めるのは「お客さんの反応」ではないでしょうか。

料理の提供や良い接客によって喜ぶ顔を見れるのは、大きなやりがいを感じられる瞬間です。

またレストランなどの飲食店を使うお客さんは、お祝い事や特別な日も多く幸福度が高い場面に立ち会えるのも飲食業で喜びを感じられる瞬間の1つです。

お客さんの喜ぶ顔が見たいという理由で飲食を選んでいる人も多くいます。

シンクロ・フード社の調べでも、飲食を選ぶ理由の1位は「人に喜んでもらえる」です。

一方で、事務職やITなどの座って仕事をするオフィスワークはそうしたやりがいとは無縁です。

楽しいと感じていたお客さんからの反応はなくなること以外にも、業務も単調になりやすかったりと飲食業で感じていたやりがいを得られなくなるのです。

実際にビズヒッツ社の調べによると、事務職をやめたいと感じる理由は「仕事が単調・やりがいを感じない」です。

僕も事務職ですが、正直単調な業務からはやりがいを感じることはありません。

興味がある仕事ができるようになるには経験や時間が必要で、少なくとも数年は与えられた仕事を粛々と進めていくことになります。

フィードバックをくれる上司や細かくコミュニケーションがとれる環境ならまだマシですが、全く反応しない上司だったりすると相当きついものがあります。

新しい職種に馴染めず出戻りする可能性

新しい環境に行くと、馴染めずに辞めたくなる可能性があります。

飲食業は気のいい人が多くて、コミュニケーションもとりやすい職場が多い特殊な環境です。

しかし新しい職場ではそうした環境から一変して、コミュニケーションがとりにくくなる上に新しい仕事も覚えなければなりません。

経験もなく頼れる人がいない新しい職場では、ミスも増え心が折れそうになることもあります。

リクルート社の調べによると、「新しい職場で馴染めずに辞めたい」と感じた人は全体の64%もいることがわかります。

辞めたくなる理由には、人間関係や仕事の進め方があがっています。

実際こうした状況になると、辞めて飲食に戻ったほうがマシだという感覚になり出戻りをする人がいます。

しかし、安易に出戻りをする前によく考える必要があります。

飲食を辞めたいと感じて、せっかく異業種に転職を果たしたのに少しの挫折で出戻りをしては、それこそ元通りになってしまいます。

出戻りをしたところで同じようなストレスを感じる日々に戻るだけで、何も前に進みません。

飲食業で身に着けたスキルを活かして「職場に馴染む」というハードルを超えていきましょう。

• コミュニケーションを大事にする
• 恥ずかしがらずにわからないことを聞きまくる
• 職場の暗黙のルールや人間関係を理解する

明るくて積極的な人を嫌う職場は少ないです。何も話さないと何を考えているかもわからずアドバイスもできないままになります。

そうした状況を自らつくってしまわないように注意して、自分のできることから少しずつ積み上げていくことをおすすめします。

飲食店からの転職に失敗しないための準備

ここまでは辞めた場合や続けた場合のリスクについてお話ししました。

ここでは転職をする場合に失敗しないポイントを人事目線でお伝えします。

飲食店で身についたスキルは応用が利く

よく飲食業の人から自分には何もできないと相談されることがありますが、飲食業で自然と身についているスキルは多く価値のあるものばかりです。

転職の時に自分の武器をしっかりと把握しておくことは重要です。

あらためてどんなスキルが身についていて、転職市場ではどういった価値があるかをみていきましょう。

コミュニケーション能力

飲食業で身についている最大のスキルはコミュニケーション能力です。

日々のお客さんとの接客や同僚との密な連携によってコミュニケーション能力は高められています。

「コミュニケーション」と一言で言っても「伝える力」「聴く力」があります。

お客さんや同僚と何気なくコミュニケーションする際に、これらの力が磨かれているのです。

また、飲食では言葉にならない非言語（ノンバーバルコミュニケーション）も身についていています。

お客さんのしぐさや目線、同僚のサインなど気付かれないようにサービスするといったことは、飲食をはじめとする「ホスピタリティ産業」の基本と言えます。

「ホスピタリティ」の語源はラテン語のhospitālis（お客様の保護）といわれていますが、一般的には「心からのおもてなし」「深い思いやり」という意味で捉えられています。

東洋大学｜真のホスピタリティとは何か？世界のラグジュアリーホテルのおもてなしを検証した大学教員が語る

こういった気遣いができる洞察力の高さや、積極的にコミュニケーションができる能力は異業種でも求められる能力なので大きな強みになります。

チームワーク

チームワークが重要な飲食業で長く働いていると自然と協調性が高くなっています。

協調性は誰にでもあるものではなく貴重な能力です。

そのため、企業では求める人物像に協調性をあげる企業も多くあります。

日本経済団体連合会の調べでは新卒採用時に重視する要素に、協調性を重視している企業は47%となっています。

新卒採用の基準ですが、中途採用の人事視点からも協調性は重要項目です。

僕は面接をする時は、協調性があるか確認するための質問や経験を聞いて溶け込んで協力してくれるかを確認します。

逆に協調性がないのにスペックだけ高いと組織内でハレーション（悪影響）を及ぼすのでそうした人物は選考から落とすようにしています。

このように協調性は全ての人がもっている能力ではなく、飲食業で身に着けた貴重な能力なのです。

厳しい飲食の職場で、自然と身に付いた協調性という能力は異業種に行った時に必ず輝きます。

ストレスへの耐性

飲食業のストレスは想像を絶するものです。

長時間労働による肉体的なストレスだけではなく、人間関係による精神的なストレスも常に高い状態だからです。

飲食業は感情をコントロールする必要があるので「感情労働」とも言われています。

「楽しさ」や「うれしさ」といった感情を表に出すことを求められる、あるいは「怒り」や「悲しさ」といった感情を抑制する必要があるなど、適切または不適切な感情が定められている業務を「感情労働（emotional labor）」と呼ぶ。

NTT Communications ｜第三の労働カテゴリ、感情労働とは何か

感情を抑えながら、辛い状況でも笑顔で接する必要のある感情労働の飲食業は本当に大変なのです。

こうした過酷な職場環境を長年経験してきている人はストレスへの体制が身についています。

ストレスに耐えれるというよりは、多くの場合は切り替える能力が身についていると言ったほうが正しいかもしれません。

僕が見てきた飲食業で長年勤めている人は、そういった切り替えを使いこなしていました。

現場で怒られたりミスをしても、仲間とのコミュニケーションや夜の飲み会などで発散したりストレスと上手に付き合うことができていました。

こうしたストレス体制や、切り替える能力はどのような職場でも長く続けるためには必要です。

見えにくい部分なので選考で評価されるポイントではありませんが、入社後に同じようなストレスを感じる場面があっても乗り越えることができます。

現役キャリアコンサルタントがおすすめする転職先

飲食から転職するとしてどんな仕事があるかわからないという人は多いです。

実際違う仕事に挑戦することはとても勇気の必要なことです。

キャリアコンサルタントの資格を持つ僕が飲食から初めて異業種に転職する場合のおすすめ職業をご紹介します。

営業関連

飲食業で培った能力を活かせる可能性が高いのは営業職です。

営業というとノルマが大変でブラックなイメージを持ちやすいですが、しっかり会社を選べば大丈夫です。

平均年収で見ても営業職に移るだけで、年収は100万円以上上がる見込みです。

★★★グラフ★★★

販売／サービス系：334万円
営業系：456万円

doda｜平均年収ランキング（職種・職業別の平均年収／生涯賃金）【最新版】

実際僕も、営業職に未経験からスタートして年収を大きく上げた経験があります。

最初は何をやればいいかわからないのですが、基本的に「扱う商品の特徴」を覚えてお客さんの悩みを解決するために提案するという流れです。

そのため、営業職を選ぶなら自分が興味のある商品を選ぶことがおすすめです。

単純に営業職というだけで選んでしまうと、興味がない商品を覚えたりそれを提案することに抵抗を感じて仕事が楽しくありません。

自分が推すことができる商品であれば楽しく覚えて、お客さんにも喜ばれるやりがいのある仕事が営業職と言えます。

事務職関連

飲食店から移りたい職種の上位に事務職がよくあがります。

座り仕事のイメージも強く、立ち仕事に疲れた人が憧れる仕事です。

実際ずっと座りっぱなしの仕事なので、逆に事務職の人は「座りっぱなし」による体調不良が辞めたい理由に入っていたりします。

平均年収は飲食とはほぼ変わりませんが、仕事が座り仕事で単調になるので楽になる可能性があります。

販売／サービス系：334万円
事務／アシスタント系：343万円

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僕も人事で事務職になりますが、本当に一日中座って仕事するので立ち仕事に疲れている人にはおすすめできます。

ただし、そうした理由から事務職は人気なので、競争も激しいのが転職市場の現実です。

最低限のPCやオフィスソフト（WordやExcel）の操作ができると、事務職へのチャレンジができる可能性が高まるので勉強することをおすすめします。

一方で事務職は経営視点だと「コスト」として扱われる可能性があります。

そのため、仕事は単調で安定はしているものの、年収が上がりにくいというデメリットがあることを覚えておく必要はあります。

IT関連

最後はIT関連の職種です。

IT職種は、今後伸び続ける需要の高い市場という点でおすすめです。

特に深刻な人手不足という背景もあって、未経験者にも間口が広がっているので転職できる可能性が十分にあります。

日本のIT人材の低生産性を前提とすれば、将来的に40～80万人の規模で不足が生じる懸念があることも試算された。

経済産業省｜参考資料 （IT人材育成の状況等について）

年収も100万円以上は上がる見込みです。

★★★グラフ★★★

販売／サービス系：334万円
技術系（IT／通信）：452万円

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ただ、実際にはどうすればIT職へ転職ができるかイメージがつかない人も多いと思います。

IT職と一括りにするとかなり広い職種を指すのですが、プログラミングやウェブデザイナーなど様々な職種が存在します。

未経験から転職する際には、IT職種の中から興味のある職種のスクールに通うことが一般的です。

お金はかかりますが、未経験から転職を実現させるまでサポートするサービスもあるので手厚いサポートを受けることもできます。

IT職種は今後しばらく需要がなくならないことに加えて、「手に職」をつけられるまさに技術職です。

将来的にさらに収入を上げていくことが可能な職種なので、未経験からの選択肢として魅力がある仕事ではないでしょうか。

飲食店の辞め方と注意するポイント

飲食業をいざ辞めるとなると乗り越える必要がある壁がいくつかあります。

最初の壁としては、「辞めるタイミングはいつにすればいいのか」という点で悩まれると思います。

結論からお伝えすると、辞める2週間前に伝えれば問題ありません。

雇用は解約申入の後2週間を経過したるに因りて終了する（民法627条1項）

厚生労働省｜退職の申出は2週間前までに

就業規則に1ヶ月前と書いている場合はそちらが優先されるので、就業規則は確認しておきましょう。

ただし辞めてから転職活動することだけは絶対に、絶対に避けてください！

転職経験が浅いとなんとかなるやと軽く考えがちですが、なんとかなりません。焦ってミスマッチを経験してしまうだけです。

飲食業なので転職活動がしづらいと思いますが、それでも辞めてから転職活動をすることは危険です。

そういった時間をなかなかつくれないあなたの代わりに、求人を探して提案してくれる人材エージェントに相談することをおすすめします。

人材エージェントは無料で利用することができるので転職する際には必ず使うべきです。

僕は8回転職をしていますが、必ず数社のエージェントを利用して情報を集めてもらって転職先を決めるようにしています。

転職活動は1人でやると高確率で失敗します。

しかも3ヶ月以上は時間がかかるので長期戦になり心が折れる可能性もあります。そういった時に伴走してくれる人材エージェントがいると正直心強いです。

飲食が辛くて辞めたいと思ったら、まずは人材エージェントに声をかけて網を張っておくことがおすすめです。

やめて正解！辛いと感じるなら飲食店以外の選択肢へ

ここまでお読みいただきありがとうございました。

飲食業はやりがいを感じやすく魅力的である一方ハードワークになりがちです。

本記事を参考に辞めるかそのまま続けていくか自分自身と相談していきましょう。

• 飲食業はビジネスの構造上長時間労働や低賃金は変わりにくい
• 長期的に飲食業を続けていくとケガや病気などのリスクが高くなる
• 異業種に転職するなら覚悟は必要だが、十分に転職できる可能性はある

僕自身もコロナがきっかけで飲食業に絶望して辞めた経験があります。

飲食業はなくてはならない職種ですし、今後もなくならないと思いますが、僕個人は飲食業を辞めることができてよかったと感じています。

大事なのは自分の価値観やライフスタイルに飲食業がフィットしているかどうかです。

世の中の言葉などに惑わされずに、あなたにとってのメリットとデメリットを理解した上で、飲食を続けるか辞めるかを判断してもらえたらと思います。

この記事が少しでも役に立っていれば嬉しいです。